研究開発テーマの費用対効果算出と経営層への提案・説明の仕方【提携セミナー】

費用対効果の考え方と投資判断セミナー

研究開発テーマの費用対効果算出と経営層への提案・説明の仕方【提携セミナー】

開催日時 【Live配信】2025/9/9(火)10:30~16:30, 【アーカイブ】2025/9/19まで受付(視聴期間:9/19~9/29まで)
担当講師

高橋 儀光 氏

開催場所

Zoomを利用したLive配信 または アーカイブ配信

 

定員 30名
受講費 55,000円(税込)

★どのように研究開発テーマを定量的に評価するか!
★費用対効果を可視化し、経営陣に納得してもらうための説明・説得の仕方!!

 

研究開発テーマの費用対効果算出と

経営層への提案・説明の仕方

 

【提携セミナー】

主催:株式会社技術情報協会

 


 

講座内容

企業を取り巻く外部事業環境は不確実性を増しており、かつてのように「この技術だけをやっていれば大きく外すことはない」という時代は終わってしまいました。今日ほど、将来の外部環境の不確実性に備えて、コーポレートR&Dが先行技術開発の布石を打つことを期待されている時代はないでしょう。その一方で、顧客要求は複雑化・高度化し、技術はますます細分化・専門化が進み、研究開発の費用対効果は分かりにくくなっています。企業ガバナンスの観点からも、研究開発テーマの定性的な評価だけではなく、定量的な評価が必須となっています。このような時代に研究開発者に求められるのは、研究開発テーマの費用対効果を可視化し、経営陣に説明・説得するスキルとなります。また、個々の開発テーマの経済性の評価だけではなく、自社技術の全体像を把握したうえで、全体最適の技術深化の方向性を示すことが両輪で必要になります。

本セミナーでは、そのヒント・着眼点について、技術戦略策定の実務支援経験が豊富な現役コンサルタントが解説します。

 

習得できる知識

様々な費用対効果算定方法、研究開発テーマの評価方法、技術の棚卸し、技術ポートフォリオ、研究開発テーマの改廃判断、経営陣への説明・説得など

 

担当講師

(株)日本能率協会コンサルティング RDコンサルティング事業本部

技術・開発戦略センター 技術部長(参事) シニア・コンサルタント

高橋 儀光 氏

 

 

セミナープログラム(予定)

1.今日の研究開発を取り巻く状況

2.研究開発テーマの費用対効果の算定の歴史

3.様々な費用対効果算定方法のメリットとデメリット

4.スピードを重視した研究開発テーマの評価が最も普及している

5.正味現在価値:NPV/IRRによる費用対効果算定方法について

6.自社の保有技術の棚卸の考え方:顧客価値を起点とした整理

7.自社保有技術の適材適所の評価方法

8.技術ポートフォリオマップの検討ポイント

9.技術ポートフォリオマップからの中長期技術戦略立案

10.全社事業戦略と整合させるためのポイント

11.事業部連携による新商品テーマへの落とし込み

12.技術ポートフォリオマップからの研究開発テーマの改廃判断

13.実践企業の事例紹介1:ゲート管理の仕組みとの連動

14.実践企業の事例紹介2:事業部の中長期ロードマップとの連動

15.コンサルティングプログラムのご紹介

【質疑応答】

 

公開セミナーの次回開催予定

開催日

【Live配信】2025/9/9(火)10:30~16:30

【アーカイブ】2025/9/19まで受付(視聴期間:9/19~9/29まで)

 

開催場所

Zoomを利用したLive配信 または アーカイブ配信

 

受講料

1名につき55,000円(消費税込・資料付き)

〔1社2名以上同時申込の場合1名につき49,500円(税込)〕

 

 

技術情報協会主催セミナー 受講にあたってのご案内

 

備考

資料は事前に紙で郵送いたします。

 

お申し込み方法

★下のセミナー参加申込ボタンより、必要事項をご記入の上お申し込みください。

 

お申込後はキャンセルできませんのでご注意ください。

※申し込み人数が開催人数に満たない場合など、状況により中止させていただくことがございます。

 

 

おすすめのセミナー情報

製造業eラーニングTech e-L講座リスト

製造業向けeラーニングライブラリ

アイアール技術者教育研究所の講師紹介

製造業の新入社員教育サービス

技術者育成プログラム策定の無料相談受付中

スモールステップ・スパイラル型の技術者教育

技術の超キホン

機械設計マスターへの道

生産技術のツボ

早わかり電気回路・電子回路

早わかり電気回路・電子回路

品質保証塾

機械製図道場

スぺシャルコンテンツ
Special Contents

導入・活用事例

テキスト/教材の制作・販売