新規研究開発テーマの立案方法と立案書作成のポイント【提携セミナー】

戦略策定

新規研究開発テーマの立案方法と立案書作成のポイント【提携セミナー】

このセミナーは終了しました。次回の開催は未定です。

おすすめのセミナー情報

開催日時 2023/9/7(木)12:30-16:30 ※途中、小休憩を挟みます。
担当講師

吉田 州一郎 氏

開催場所

【会場受講】[東京・大井町]きゅりあん6階中会議室

定員 -
受講費 41,800円
・技術テーマ立案の考え方からその具現化までを学べる!
・技術情報の発信とその反響を用いた手法とは?!

 

新規研究開発テーマの立案方法と

立案書作成のポイント

 

【提携セミナー】

主催:株式会社情報機構

 


 

研究開発活動には、必ずそのゴールとなる「テーマ」が存在します。混迷を極める現代において、世情に適った新たな技術テーマ・研究開発テーマの立案・立上げが企業の命運を分けます。

 

本セミナーでは、そのテーマをいかに立案するか、どうすれば確度の高いテーマを選定できるかについて、2つの演習を交えて解説をします。研究開発の現場で実践指導をしている講師が、その具体的な手順・ノウハウを伝授します。

 

▼好評の声、続々!(同講師セミナーの受講者アンケートより)

・「自分自身の研究開発に対する考え方の整理で受講しました。目的や背景・アウトプットのお話が特に興味深かったです」(材料開発)
・「大変分かりやすいスライドと実践例を教えて頂き、ありがとうございました」(研究開発)
・「後輩や部下が増える中で、指導のヒントを得るために参加しました。すごく分かりやすかったです。ぜひ活用したい」(研究開発)
・「部下の教育指導、社内OJTの参考にするために参加しました。明日から活かせそうです」(製造部門の管理)
・「ご教示いただき、ありがとうございました。大変有益でした」(技術の開発・企画)

 

◆受講対象者

  • 技術部門や研究開発部門の方
  • 上記部門と関係の深い広報・技術営業・営業部門の方、そのような立場の方
  • 研究開発テーマ、技術テーマの立案、選定、策定に苦慮している方
    ※企業規模の大小は不問です。中堅企業・中小企業の方の参加も歓迎します。

 

■受講特典

※希望者はセミナー後日、講師への個別相談が可能です。

  • 当日会場で配布する用紙をご利用ください。

 

担当講師

技術者育成研究所 代表 吉田 州一郎 先生

 

* 希望者は講師との名刺交換が可能です

・FRP Cousultant (株) 代表取締役 / 技術者育成研究所 代表
※経歴・現業務等の詳細は下部をご覧ください。

 

セミナープログラム(予定)

1.技術シーズの棚卸し
1.1 技術シーズはどこにあるのか
1.2 技術シーズの発見に必須の目線
1.3 技術のリストアップ
1.4 技術で解決できる課題の抽出
※ここではテーマ立案の第一歩である技術の棚卸しについて説明します。各項目で事例も引用しながら具体的に何をどのように実施するかを解説します。

 

2.「技術評価の企画」とは何か
~技術の市場価値と課題解決力を示すために~
2.1 技術評価企画の本質であり最も重要なものは何か
2.2 企画力を構成する要素
2.3 技術者のスタンス:他部門とのフィールドの違い
2.4 技術者が企画力を高めるために実践すべき2つのこと
2.5 技術者が企画を遂行する際に必要な3大要素とは何か
2.6 技術者が企画力を発揮する際の大前提
2.7 企画を推進する際に覚悟しておきたい壁
2.8 では技術評価企画立案には何が必要か
※ここでは技術の課題解決力を社外に示し、市場から新規技術テーマ立案につながる市場のニーズやそれに基づくシーズに関する情報を獲得するために不可欠な技術評価企画立案に向け、技術者が留意すべき点を解説します。

 

3.技術評価企画書の書き方 ~演習を交えて~
3.1 技術の課題解決力を示す技術資料はどの程度の分量が適切か
3.2 技術資料の基本レイアウト例
3.3 技術評価資料の具現化に必須の技術評価企画書の最重要の役割
3.4 技術評価企画書の基本構成
3.4.1 技術評価マトリックス表
3.4.2 評価項目名
3.4.3 得たいアウトプット
3.4.4 技術評価手順
3.5 【演習】技術資料事例を用いた技術評価企画書作成
3.5.1 技術資料事例
3.5.2 【演習】技術評価企画書作成
※講師オリジナルの技術資料を例に、実際に技術評価企画書を作成頂くことで当該文書の作成スキル習得を目指します。また、どのような技術資料が新規研究開発テーマ立案に必要なのか、ということも理解して頂きます。演習は技術的内容になりますが、専門知識は必要ありません。

 

4.技術情報の発信・公開
4.1 Webでの技術情報発信に関する技術的なポイント
4.4.1 「フォーカスキーワード」の決め方
4.4.2 イメージ検索への対応
4.4.3 技術資料はpdfでダウンロードできるようにしておく:それはなぜか?
4.2 技術情報発信戦略
4.2.1 社外メディアの活用
4.2.2 実は最も重要なのは?
4.3 当該技術の専門外の人にも伝わるような表現へ:そのコツ
4.3.1 難解な専門用語をどう扱うか
4.4 技術情報発信の具体的方策とその効果
4.4.1 技術資料をベースとしたWeb上での情報発信における文章構成
~そのテンプレートを提示しつつ~
4.4.2 技術資料をベースとした技術セミナー開催
4.4.3 技術情報発信に対する反響情報のストック
※テーマの立案を学びたいのに、なぜ「情報発信」なのか、という疑問を持つ方もいらっしゃると思います。実は、技術や製品で課題を解決できるという主旨の情報発信が、市場ニーズやシーズに合致したテーマ立案をするためには不可欠です。具体的なノウハウも含めて解説します。
尚、あなたの所属する組織の規模や構造によっては、この部分は他の人に委ねるケースもあると思います。ただ、技術者であるあなた自身がこの内容を知っておくことも重要です。また、その別の担当者と共に受講することも歓迎します。

 

5.技術情報発信の結果で得られた情報の解析
5.1 反響情報の徹底的な解析方法(テキストマイニング)
5.2 技術情報(シーズ)と市場の声(ニーズ)双方の勘案
※地道ではありますが、大変重要なプロセスです。そして、技術者・研究者であるあなたの技術的知見が鍵になります。
特にこのパートでは、皆様からもオープンにコメントを頂きつつ、それぞれにフィットするお話を提供する予定です。

 

6.新規研究開発テーマの企画・立案書作成 ~演習を交えて~
6.1 研究開発テーマ立案書テンプレート例
6.2 【演習】研究開発テーマ立案書の作成
※講師オリジナルの用紙を使って個人ごとに記述の練習をします。実際に得られた反響情報例を用います。技術的内容になりますが、専門知識は必要ありません。

 

<質疑応答・名刺交換>

※セミナー終了後に限らず、開始前、休憩中など時間の許す限り、応対します。
折角の対面セミナーですので有意義な会にしたいと思っております。(講師より)

 

—————————————-

 

【講師紹介】

・東京工業大学工学部卒業後、ドイツFraunhofer Instituteでのインターンを経て、同大大学院修士課程修了。
・福井大学 非常勤講師

製造業企業(航空機関連事業)にて、10年以上にわたる技術者としての実務経験を有する。繊維強化プラスチック(FRP)材料を中心とした設計開発業務に従事し、国内外10社以上の企業をまとめ、業務を最前線で指揮した。また、科学誌にFull Paperを掲載させるなど学術業界でも評価を得る。
FRP Consultant (株)設立後は、主にFRPに関連する技術的指導や支援を行う。専門性の鍛錬を継続しつつ、自らクライアント企業の技術現場、第一線に立つ。
加えて、「技術者育成研究所」を立上げ、複数技術業界において 技術系社員全般の教育や現場実践指導にも尽力している。技術者育成に関する執筆、登壇実績多数。

 

公開セミナーの次回開催予定

開催日

2023年9月7日(木) 12:30-16:30 ※途中、小休憩を挟みます。

 

開催場所

【会場受講】[東京・大井町]きゅりあん6階中会議室

 

受講料

1名41,800円(税込、資料付)
*1社2名以上同時申込の場合、1名につき30,800円

 

*学校法人割引;学生、教員のご参加は受講料50%割引。

 

備考

●録音・撮影行為は固くお断り致します。
●講義中の携帯電話の使用はご遠慮下さい。
●講義中のパソコン使用は、講義の支障や他の方の迷惑となる場合がありますので、極力お控え下さい。
  場合により、使用をお断りすることがございますので、予めご了承下さい。
  *PC実習講座を除きます。

 

お申し込み方法

★下のセミナー参加申込ボタンより、必要事項をご記入の上お申し込みください。

 

おすすめのセミナー情報

製造業eラーニングTech e-L講座リスト

製造業向けeラーニングライブラリ

アイアール技術者教育研究所の講師紹介

製造業の新入社員教育サービス

技術者育成プログラム策定の無料相談受付中

スモールステップ・スパイラル型の技術者教育

技術の超キホン

機械設計マスターへの道

生産技術のツボ

早わかり電気回路・電子回路

早わかり電気回路・電子回路

品質保証塾

機械製図道場

スぺシャルコンテンツ
Special Contents

導入・活用事例

テキスト/教材の制作・販売