ドローン技術の最新事情と災害対策への活用

≪ ディープラーニングで空飛ぶロボットに進化するドローン ≫

【提携セミナー】

主催：サイエンス＆テクノロジー株式会社

受講可能な形式：【Live配信(アーカイブ配信付)】のみ

空の産業革命のレベル４も解禁され、ますます進展するドローン技術
今回は、障害物も多く、高度な役割も求められる災害現場での活用事例と
その技術を中心に、ドローンの基礎から最新情報までを解説します

セミナー趣旨

2018年9月に、空の産業革命のレベル３（無人地帯における補助者なしの目視外飛行）が解禁され、2022年12月には、空の産業革命のレベル４（第三者上空における補助者なしの目視外飛行）が解禁されました。このような空の産業革命に向けたドローン技術の進展は著しく、これに伴い、災害対策に用いるドローンの高度な活用も可能になってきました。特記すべきは、ディープラーニングで実現した「AIの目」で飛行環境を直視し、障害物を自動的に回避しつつ飛行できるドローンが、米国のSkydio社とAmazon社により実用化されたことです。つまり、これまでは「無線による操り人形」に過ぎなかったドローンが、「空飛ぶロボット」に進化しているのです。災害現場での被災者等の確認・判別には、ドローンを高度数十mで低空飛行させる必要がありますが、これまでの「無線による操り人形みたいなドローン」では、電線、高木、煙突等に衝突するリスクを払拭できませんでした。しかし、「空飛ぶロボットに進化したドローン」であれば、このようなリスクを完全に払拭できますので、災害現場におけるドローンの活用の自由度を画期的に向上させることができます。

受講対象

• 災害対応ドローンに関わりのある方や関心のある方
• ドローンの仕組みや機能・性能、飛行させる方法について知りたい方
• ドローンの飛行を規制する航空法の動向について知りたい方
• ドローンの登録制度・機体認証制度・操縦者技能証明制度について知りたい方
• ドローンのレベル３運行に欠かせない「携帯電話の上空利用」について知りたい方
• ドローンのレベル４運行に欠かせなくなる「AIの目による障害物回避飛行」について知りたい方
• 機械学習ではなくディープラーニングで実現した「AIの目」について知りたい方
• 米国のSkydio社とAmazon社の「AIの目で障害物回避飛行ができるドローン」について知りたい方

担当講師

澤田雅之技術士事務所　所長　技術士(電気電子部門)　澤田 雅之　氏

【専門】ドローン技術、カウンター･ドローン技術、顔画像･人物画像認識技術
1978年に京都大学大学院工学研究科を修了し警察庁に入庁。警察情報通信研究センター所長を退職後に技術士資格(電気電子部門)を取得して、2015年に技術士事務所を開業。同年の首相官邸ドローン落下事件を契機として、ドローンに関する調査研究を開始。伊勢志摩G7サミット、大阪G20サミット、ラグビーW杯、東京オリンピック等に向けて、警察庁、警視庁、海上保安庁、経済産業省、関係府県警察本部等でカウンタードローンについて講演。数年前からは空の産業革命に向けたドローンの利活用に調査研究の軸足を移し、これまでに多数の執筆や講演を実施。

ドローンに関する主な著作は次のとおり。
◯ 飛行ロボットとの共存時代における安全安心の確保 : 月刊『技術士』11月号、2021年
◯ 空の脅威に備えるカウンタードローン対策 : 月刊『BAN』7月号、2021年
◯ ドローンが担う「空の産業革命」～空飛ぶロボットへの進化とセキュリティなドローン社会の実現 : 月刊『技術士』1月号、2020年
◯ ドローンテロ対策の最前線～大規模警備の視点から : 月刊『電気評論』9月号、2019年
◯ ドローンでわかる電気自動車・自動運転車・空飛ぶ車 : 月刊『技術士』6月号、2018年
◯ テロ敢行手段としてのドローンの脅威と対処方策 : 『警察政策』第20巻、2018年

セミナープログラム（予定）

１．災害対策における最先端の活用事例
1.1 2022年10月、仙台市の津波避難広報ドローンが本格運用開始
1.2 仙台市の本格運用開始までの長い道程

２．消防本部の災害対応ドローン
2.1 災害対応ドローンの意義と目的
2.2 災害対応ドローンの整備と活用の状況
2.3 災害対応ドローンに求められる機能

３．ドローンの仕組みと飛行させる方法
3.1 ドローンが飛行する仕組み
3.2 直視による無線操縦
3.3 FPVによる無線操縦
3.4 GPSによる自律航行
3.5 テレメトリによる飛行状態の把握

４．世界市場を席巻した中国DJI社のドローン〜その優れた機能と性能
4.1 卓越したドローン無線技術
4.2 他に類を見ない障害物探知回避機能

５．ドローンの飛行を規制する航空法
5.1 法規制の発端は、2015年4月に発生した首相官邸ドローン落下事件
5.2 2015年の航空法の改正〜「飛行禁止空域」と「飛行の方法」を規定
5.3 2020年の航空法の改正〜無人航空機の登録制度を創設
5.4 2021年の航空法の改正〜無人航空機の機体認証制度と無人航空機操縦者技能証明制度を創設

６．“空の産業革命”のレベル３〜無人地帯で補助者なしの目視外飛行
6.1 レベル３は2018年9月に解禁
6.2 レベル３の意義と目的
6.3 レベル３では携帯電話（4G、5G）の上空利用が必要

７．“空の産業革命”のレベル４〜第三者上空で補助者なしの目視外飛行
7.1 レベル４は2022年12月に解禁
7.2 レベル４の意義と目的
7.3 レベル４では“空飛ぶロボット”へのドローンの進化が必要

８．「ＡＩの目」で障害物を回避して飛行できるドローン
8.1 ディープラーニングで実現した「AIの目」
8.2 米国Skydio社のドローン
8.3 米国Amazon社のドローン

□質疑応答□

公開セミナーの次回開催予定

開催日

2023/5/24（水）13:00～17:00

開催場所

Live配信セミナー(会社・自宅にいながら受講可能)

受講料

一般受講：本体40,000円＋税4,000円
E-Mail案内登録価格：本体38,000円＋税3,800円

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配布資料

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